ニュースリリース

デジタル情報を安全に活用するためのソフトウェア、ハードウェア、サービスを提供する、株式会社トリニティーセキュリティーシステムズ（以下T-SS、東京都千代田区東神田1-7-8、代表取締役社長　林 元徳）は、月額利用料金のみで利用可能なセキュリティサービス「T-SS SecurityOnline」を5月1日より開始し、最初のサービスとしてPC内データのバックアップサービスを開始いたしました。

セキュリティを低額の利用料金で提供

「T-SS SecurityOnline」は、サービスの利用からユーザサポートまでを一貫して低額の利用料金でお客様に提供します。お客様に新たな設備投資や専任部署・担当者の設置といった負担を発生させることなく、事業活動に必要なセキュリティサービスを提供することを目的としています。
最初のサービスとして提供する「T-SS SecurityOnline　バックアップサービス」は、お客様のPCに保存されているデータをT-SSのデータセンタに自動的にバックアップし、お客様の事業活動に必要なデータを安全・確実に保存するとともに、万一PCが故障した場合には簡単な操作で新しいPCにデータを復旧し、事業活動の継続を可能にするサービスです。
当サービスは、これまでに全世界200万台以上のPCでの導入実績を有する、米国Iron Mountain 社(http://www.ironmountain.com/)のConnected Backup/PCの技術を利用し、専用ソフトウェアをPCにインストール後、対象データや実施スケジュールを設定するだけで自動的にバックアップを行います。バックアップ可能な容量は最大５GBで、1回目に対象全データをバックアップし、2回目以降は追加・変更のあったデータの差分のみをバックアップするため時間もかかりません。また、データの転送と保存は暗号化されて行われるためセキュリティも確保されています。
T-SSでは当サービスを販売代理店の加賀ソルネット株式会社を通じて、1アカウントあたり月額1,050円（税込）で販売し、2007年３月期中に1万アカウントの獲得を目指します。

T-SSでは、今後様々なセキュリティサービスを「T-SS SecurityOnline」を通じて提供し、セキュリティのワンストップサービスの実現を目指します。

T-SS SecurityOnline　バックアップサービス利用環境

対応クライアントOS： Windows 98／Me／NT 4.0／2000／XP
必要ディスク容量： HDD容量の1％以上の空き
バックアップ容量： 1アカウントあたり最大5GB
＊詳細はウェブサイトhttp://www.trinity-ss.com/sol/backup_index.htmlを参照ください。

「T-SS SecurityOnline」お申し込みのお問い合わせ先

サービスのお申し込みを希望されるお客様は、以下の販売代理店宛お問い合わせください。
加賀ソルネット株式会社　営業部　営業推進課　（担当：石森　良太）
TEL.：03-4455-3101
FAX：03-3815-7426
E-MAIL：ishimori@solnet.ne.jp
URL: http://www.solnet.ne.jp/

T-SSについて

T-SSはデジタル情報を安全に活用するためのソフトウェア、ハードウェア、サービスといった様々なソリューションを提供し、誰もが安心して使える情報ネットワーク社会の実現を目指す、セキュリティテクノロジープロバイダです。
1999年11月設立　　代表取締役社長　林 元徳　　資本金784百万円。
URL: http://www.trinity-ss.com/

Iron Mountain社について

Iron Mountain Incorporated（NYSE：IRM）は世界中の様々な機関の情報保護と保管にかかるコストとリスクの低減策を提供しています。Iron Mountainは、情報保管コストの上昇、訴訟、法規制の遵守、災害復旧などの様々な課題に対応しできる専門的技術と経験に基づき、包括的な情報管理とデータ保護ソリューションを提供します。Iron Mountainは1951年に設立され、北米、欧州、ラテンアメリカおよび環太平洋地域の９万以上の法人顧客で利用され信頼を得ています。詳細はウェブサイトwww.ironmountain.comをご覧ください。

本件に関する報道関係からのお問い合わせ先

株式会社トリニティーセキュリティーシステムズ（T-SS）
戦略企画本部　蒋野（こもの）・金子
TEL：03-5835-0287　　FAX：03-5835-0235　　E-MAIL：press@trinity-ss.com

＊本文に記載されたすべてのブランド名とその商品名は、それぞれ帰属者の登録商標または商標です。